新年明けましておめでとうございます。
日本経済も、「いざなぎ景気」を超える長期間に渡る回復が持続しているせいか、人々の表情にも明るさが増して来ました。
今年は、いよいよ「２００７年問題」とマスメディアを賑わせている「団塊の世代」のリタイアが始まる年です。総ての人が６０歳で定年を迎えるわけではありませんが、段々余暇の時間が増えてくる人が多くなるのも確かです。
経済評論家の堺屋太一氏によれば、団塊の世代は「ゴールデンエイジ」だそうで、引続き仕事を続ける人々から、完全リタイアをする人まで、多様な選択をされる方々が生まれてくる新しい時代がやってくるものと思っています。
中でも、クルーズは、「スロートラベル」という言葉の代名詞として使われるほど、時代にマッチしたレジャーであるという評価が定着し始めており、待ちに待った本格的な需要期がやってくると、期待を持って受け止めているところです。
昨年はお蔭さまで、郵船クルーズによる新しい客船「飛鳥Ⅱ」が登場したこともあり、会員各社の集客はかつてないほど好調に推移しました。平成元年と同様のクルーズブームがやって来ている、という実感もあります。そして、我々日本外航客船協会にも嬉しいニュースがありました。昨年６月、これまでも一致協力して日本のクルーズ振興に努めて参りました団体・日本船旅業協会（ＪＡＳＴＡ）との合同を実現したのです。
ＪＡＳＴＡには、当協会に同時加盟している会社も多かったのですが、加えて外国クルーズ船社の販売総代理店が加盟しており、これからは日本船のみならず、外国船のクルーズ市場拡大でも、協力して臨んで行くことになりました。
外国のクルーズ船は、政府が音頭を取って進めているビジット・ジャパン・キャンペーンの成果が現れつつあり、昨年は日本への寄港数が２５０回に及ぶなど過去最高に達しました。また、日韓定期航路のパンスター・ラインでもクルーズフェリー化が進められるなど、今年は、日本船、外国船、国際フェリーの共同歩調が一段と進むものと期待しております。
当協会が４年前、社団法人日本旅行業協会および日本船旅業協会と共にスタートさせたクルーズアドバイザー認定制度は、昨年も一層の充実を見せました。昨秋、福岡、神戸、東京で実施したセミナーには、過去最高となる合計６７８名の方が受験され、３５１名の方々が見事合格されました。これまでの合格者と合わせ、現在１０４７名の方がクルーズ・コンサルタントの資格を取得されております。何度も受験されて資格を得られた方、殆んど満点の成績で合格された方もおられるとお聞きしております。
これら資格を取得された方々の多くは、クルーズを直接消費者に販売する最前線に立つ旅行会社の皆さまばかりで、今後のクルーズの普及、拡大に積極的に取り組んでいただけるものと大変心強く感じているところであります。
また、国土交通省が音頭を取って、沖縄、関西、九州、北海道、中国地方の５つの地域に結成されたクルーズ振興地方協議会も、昨年、全国組織が結成されるなど全国的にクルーズ振興の体制が整いつつあることも、嬉しいニュースです。
ここ数年当協会が事業活動の目標にしてきた、①地方へのクルーズの波及、②旅行会社のクルーズ販売の強化－にしっかりとした手応えを感じており、今年はさらに、クルーズ市場の拡大に突き進む年にしたいと思っています。
一方、昨年はまた、近隣諸国とわが国を結ぶ外航定期旅客船分野も日韓協調ムードや近隣諸国との文化交流の拡大策が取られる中で、韓国航路を中心に大きな盛り上がりを見せた年でもありました。福岡、下関、大阪、神戸など各地で運航体制の充実・強化が図られ、西日本では、近隣諸国との定期旅客船が旅行手段として完全に定着しつつあると思っています。こうした傾向をさらに確かなものとするよう、今年も広報活動を主体にした活動を展開して行くつもりです。
最後になりましたが、私ども外航客船会社は、最近の国際的なテロ活動などに対処し、より一層、旅客および船舶の安全確保に身を引き締めて臨むことをお約束し、年頭のご挨拶としたいと思います。　　　　
　
以上

社団法人 日本外航客船協会
会長　日野　乾太郎