郵船クルーズ株式会社は、１月２５日（木）に「飛鳥II」における火災を想定した事故対応訓練を、海上保安庁他、関係機関と共同で実施した。
　

訓練は、相模沖をを航行中の飛鳥Ⅱから火災が発生し、乗客および消火活動に当った乗組員に負傷者、という想定で行われたもの。火災の第一報が入ると同時に、合同対策本部を立上げ、人命の安全および環境保護を最優先に対応にあたった。

訓練では、海上保安庁に対する救助ヘリや船艇の派遣、負傷者の救助活動、船内における避難誘導や消火活動の実行が確認された。また、負傷者の搬送先や鎮火確認後の本船の回航先の選定等についても関係者と協議する等、実際の海難発生時に即した訓練が行われた。

さらに、情報開示について、事故発生直後からの定期的なプレスリリースに加え、郵船クルーズ松平社長と 幡野専務取締役による本番さながらの模擬記者会見を実施。会見終了後のレビューにおいては、記者役として参加した社外コンサルタントより、船内での火災の状況や乗客の避難状況などについて、より詳しく説明するべきとの厳しい指摘を受けた一方、事故対応の状況が整理され分かり易く説明されたとの評価も得た。

同社では、「今後もこのような事故対応訓練を積極的に実施し、訓練を通じての気付きや発見などの積み重ねにより更なる安全運航の確保を目指していく所存です。」としている。

　
　
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